2023年01月24日
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2023年01月24日08:00 Comment(0)
釜あげうどん 丸善
釜あげうどん 丸善
なんか寒波だ寒波だと世間が騒ぐので、あったかいものを食べようと、滝宮の丸善さんへ。 実はこの前から何度も寄っては駐車場が満車で涙を飲んでるんです。
旧の琴平街道沿いと言うことで交通量が多く、入り口で待つわけにもいかないし、周りに駐車出来そうな場所も無いんです。汗 今日もちょうど行った時には２重駐車になってるぐらい混んでたんですが、ちょうど１台が帰ったので、すかさず滑り込んでセーフ。
冬は半数の人が鍋焼きうどんを頼むので滞在時間が長いこともあります。 先日、丸善さんの鍋焼きうどんを食べた麺友インディー君から 【 絶品 】 メールが来たぐらいですからね。人気なのも分ります。
｛^L^｝も何度か丸善さんへ行って、釜上げを頼んだら、釜が入ってないから湯だめになると言われた事があります。 最初は釜上げを取るのが面倒だからお昼は断っているのかな？ と思ったんですが、どうやらそうじゃなくてお客さんの滞留時間が長いので、釜と釜の間が長いんですね。
量販店なら３分毎ぐらいに釜が揚がるんですが、恐らくひとつの釜のうどんを使い切るのに１５分ぐらい掛るんじゃないでしょうか。
今日の写真のタイムスタンプを見ると、お店に入ってから釜あげを食べ終わるまでに１５分掛っています。 カウンターだけのお店ですから、例えば６人が食べていてもひと釜で間に合いますからね。
そんな事もあって、駐車場も混み合うんでしょう。 地域密着型のお店で、おばちゃんと掛け合いしながら食べるようなお店ですから、そんなのんびりした空気自体がご馳走です。
そんな訳で｛^L^｝も久しぶりの釜あげをまったりしながら堪能しました。＼(^^)／ 出汁もうどんも、釜あげ専用ぐらいに相性が良いんです。
まあ普通の県外人はまず前を通っても、寄ってみようとは思わないでしょうけど、２０００年頃のうどん屋さん巡りのブームの頃には、釜揚げの美味しい店として、結構有名だったんです。
今でこそ、セルフのお店でも美味しい釜揚げが食べれますが、当時はまだまだ釜揚げの美味しいお店は少なかったですからね。
でもまあ、メタボが旨いと言うなら行ってみようじゃないかと言う方は、そんな訳でなかなか釜あげは敷居が高いんです。 外れた時には湯だめにせずに、鍋焼きか肉うどんにスイッチされることをお勧めします。
湯だめと釜あげの値段設定が違うように、味の差も大きいんです。
コロナのお時間です
中国のゼロコロナ政策や、今回の突然の全面開放への転換を日本人は笑ってますが、他の国から見たら、日本のコロナ政策も相当に可笑しいもののハズです。
世界中でワクチンの危険性が認知されている中、未だに数兆円もかけてワクチンを打ってますからね。 しかもそのワクチンのせいでコロナになる人が多いと言う不可思議さ。
８割おじさんの桁違いの間違いをそのまま放って置いたツケも今になって効いて来てます。 仮にも政府の専門者会議の予想が外れたら、それなりの反省やなぜ間違ったのか弁明してもらわないと科学が前に進みません。
鳥インフルなら、全数殺処分も金で解決できるかも知れませんが、コロナ自粛で失われたものはあまりにも大きいです。 しかも２類に固着したことで、医療を受けられず命を落とされた方も半端でないぐらいいらっしゃる訳だから、間違った人はそれなりの批判を受けるべきです。
結局のところ泥縄で、積年の高齢者の医療問題を議論してこなかったツケが今来ていると言えるでしょう。
コロナ｢5類移行｣をここまで引っ張らせた真犯人
時代遅れの｢感染症法｣を見直さなければならない
出典：東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/647627
上 昌広 : 医療ガバナンス研究所理事長
私は、毎朝、全国紙5紙と神戸新聞・東京新聞・福島民友など自らが関係する地域の地方紙、さらにいくつかの海外媒体に目を通すことにしている。
1月19日、毎日新聞以外の全国紙は、一面で感染症法上のコロナの扱いに関する記事を掲載した。毎日新聞も翌20日の一面で、この件に関する記事を報じた。朝日新聞の「コロナ5類緩和検討」から産経新聞の「コロナ『5類』4月移行」まで、論調に若干の差があるものの、全紙が一斉に報じるのだから、官邸が強い意志でコロナを2類相当から5類へ変更しようとしていることが分かる。
そして、翌20日の午前、岸田総理は、加藤厚労大臣に今春を目処に5類に変更することを指示し、ようやく、5類変更のプロセスが始まった。
専門家は2類への留め置きを求める
これまで、官邸は何度も2類から5類への見直しを提起してきた。その度に、専門家たちが、危険性を指摘し、2類に留め置くように求めてきた。たとえば西浦博・京都大学教授は、最近も「社会全体で緩和に伴う自由を手に入れることは、ヨーロッパの規模の感染や死亡を受け入れることにも通じるものです」（「8割おじさんはもう卒業」 新型コロナ第8波に向けて西浦博さんが訴えたい3つの対策／バズフィード、11月10日配信）と語っているし1月11日、厚労省の専門家組織「アドバイザリーボード」は、5類への変更に対し、「必要な準備を進めながら段階的に移行すべきだ」という声明を発表している。
いまや普通の風邪に近いコロナを、強毒性の鳥インフルエンザと同列の2類として扱うのは異様だ。そんなことをしている先進国はない。なぜ、彼らは5類変更に反対し、2類にこだわるのだろうか。それは、2類であることが、厚労省が保健所を介して医療現場に介入できる法的根拠だからだ。医療機関に対して、検査や治療を指示し、感染者の情報の提供を求めることができるのは、この感染症が、感染症法の2類相当とされているからだ。
感染症法の2類相当は金にもなる。病床確保名目などで、さまざまな予算が措置されるからだ。表は昨年8月段階の首都圏、関西圏の主要病院、および厚労省管轄の独立行政法人のコロナ患者受入状況、および補助金の受入額をまとめたものだ。
図は著作権の問題があるので、リンク先の東洋経済オンラインのＨＰでご覧ください。
特に酷いのが、厚労省管轄の3つの独立行政法人だ。第7波の真っ最中であるにも関わらず、国立病院機構、地域医療機能推進機構（JCHO）、国立国際医療研究センターの即応病床あたりの受け入れ割合は65％、72％、42％に過ぎなかった。一方、2021年に受け取った補助金は1272億円（2019年比2803％）、556億円（同4279％）、45億円（同675％）だ。他の大学病院の受け入れとはレベルが違う。コロナが5類に変更されれば、このような「旨味」は全てなくなる。
コロナ対策の法的根拠は感染症法だ。日本のコロナ対策を論ずるなら、この法律を理解することが大切だ。
感染症法の強烈な権限
感染症法の雛形は、明治時代に確立された。基本的な枠組みは、国家の防疫のために、感染者・家族・周囲の人を強制隔離することだ。殺人犯でも、現行犯以外は、警察が逮捕するには裁判所の許可が必要だ。
ところが、感染症法では、実質的に保健所長の判断で感染者を強制隔離できる。基本的人権などどうでもいい。戦前、感染症対策は、内務省衛生警察が担当していた。当時の雰囲気がご理解いただけるだろう。戦後、感染症法は廃止し、基本的人権を保障した形で、新しく立法すべきだった。ところが、感染症法の雛形は、そのまま生き残った。
この結果、現行の感染症法は、エボラ出血熱や鳥インフルエンザのような強毒な病原体が侵入した非常事態に対応すべく、厚労省などの関係者に強い権限を与えている。いわば戒厳令のような存在だ。
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隔離一辺倒の政策で日本に起きたこと
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国民に過剰な自粛をさせた結果
老衰、誤嚥性肺炎、アルツハイマー病は、老化による身体や認知機能の低下が原因だ。自粛による運動不足や、社会的な孤立が影響したと考えるのが自然だ。これは前述したように、隔離一辺倒の感染症法が、国民に過剰な恐怖心を植え付け、国民を過剰に自粛させたためだ。
いまだに専門家は、自らの誤りを認めていない。彼らにとっての関心は、国民の命より、コロナ感染者数と言っていい。ただ、これは、国家の防疫を何よりも優先する感染症法の主旨に合致している。
今こそ、感染症法は、根本から見直さなければならない。国家権力が国民を統制するのではなく、国民は医療・検査を受ける権利があると保障すること、さらに「戒厳令化」する2類認定のストップ・ルールを明確化することだ。国民が中心となり、技術官僚や専門家が暴走できない枠組み、つまりシビリアンコントロールの体制を整備しなければならない。
過去の釜揚げ 丸善 訪問記 ：
12月8日
2月10日
3月30日
釜揚げ 丸善 （まるぜん）
住所: 香川県綾歌郡綾川町滝宮450-3
電話 087-876-0359
営業日 土曜・日曜・祝日 定休
営業時間 11：00～14：00
